昼寝ネコの雑記帳 断片的な記憶をつなぎ合わせた、近未来予測 [政治]
昼寝ネコの雑記帳 断片的な記憶をつなぎ合わせた、近未来予測
https://hiruneneko.exblog.jp/29327534/ より
最近は、電車に乗って外出する機会が徐々に増えている。座りきり老人の私にとって、電車を乗り換えながら目的地まで往復するのは、かなり重労働になっている。今日は自由が丘と中目黒で2回乗り換えがあった。自由が丘で、ホームに昇ると、急行電車のドアが閉まりますというアナウンスが聞こえたので急いで駆け寄った。ところがタイミング悪く、なんとか乗り込もうと思って足を踏み入れた瞬間、ドアが閉まって左足首を挟まれてしまった。かなり強い力で挟まれ、バランスを崩して仰向けに倒れてしまった。何かに後頭部を打ち付けては大変だと思ったが、お尻に強い衝撃を受けただけで済んだ。幸いに、すぐ横に駅員さんがいたので電車を発車させず、手を貸して起こしてくれた。「無理はなさらないでください」と注意された。いかに運動能力が落ちているかである。脳内の動きと肉体の動きが、一致しなくなっている。
さて、昨日から今日にかけていくつかのブログやニュースサイトを読み、それらの断片情報を繋ぎ合わせて、私なりの近未来予測を立ててみた。あくまでも記憶を頼りの組み立てなので、不正確な部分があろうかと思う。その点はご容赦いただきたい。
まずは国内の動静である。他国の利益を優先し、日本の国益を損なっていると思われる報道姿勢のマスメディアは、これからも逆風にさらされ続けるだろう。新聞で言えば購読部数の激減。テレビならば視聴率の低下である。
周知の通り、これまで不可侵の聖域のごとく保護されてきた法曹界に、あろうことか一般国民がメスを入れ始めている。弁護士に対する懲戒請求のみならず、なんと検察庁全体に対しても外患罪集団告発の波が押し寄せている。外患罪が適用されるのは有事の際のみと規定されているそうだ。よって、現状は有事にあらず平時であるからという理由で、外患罪関連の告発が受理されず、門前払いで返戻されている。これが現在の流れだろう。しかし、竹島において韓国軍の防衛訓練が頻繁に行われている。いうまでもなく、竹島は日本固有の領土だというのが政府の見解である。その日本の国土に韓国軍が公然と侵入し、占領が長期化している。
もし仮に、安倍政権が多くの国民の官邸メールや外患罪集団告発を、多数の国民の声だと捉え、竹島事案によって有事宣言を行い、なおかつ指揮権を発動して司法界をも含む全領域に対し、外患罪を適用できる法的な環境を 整える事態が発生するのではないだろうか。 さらには、戦時国際法の適用を視野に入れ、韓国の国防総動員法の存在を公にし、日本国内に潜伏している当該国の工作員、テロリストの一掃に踏み切るシュミレーションを実現に移すのではないだろうか。
過日、安倍総理はトランプ大統領と75分にも及ぶ電話会議を行ったそうだ。まさか、ゴルフ談義に終始し、次をどこのゴルフ場で一緒にプレイをするか、というような話題で終わったはずがない。
いろいろな方の意見を総合すると、平昌冬季オリンピックへの北朝鮮の関わりは、あくまでも時間稼ぎであり、米国本土を射程に入れた大陸間弾道弾の完成を急いでいると思われる。アメリカ政府や軍事関係者、情報部関係者の分析を総合すると、北朝鮮が米国本土に到達できる核兵器の完成までは、そんなに長い時間がかからないと判断しているようだ。
つまり、平昌冬季オリンピックの閉会式を待って、本格的な軍事攻撃を行うという可能性が高まっていると考えるべきだろう。残念ながら国際協調路線に背を向けている韓国政府には、重要情報を伝えないだろうと思う。それと、韓国在住のアメリカ人に対しても、国外への退避命令は出さないだろうといわれている。米国の軍事攻撃が具体化することを、韓国が北朝鮮に通告する可能性が高いからだ。かつての米軍によるイラク侵攻その他でも、アメリカ人への国外退避命令を出さず、軍事オプションを成功裡に終了しているということなので、今回もそれに準ずるのではないだろうか。
そこで、安倍総理とトランプ大統領の75分間に及ぶ電話会議で、いったい何が話し合われたのかを妄想してみた。気になるところである。おそらくは、軍事衝突によってアメリカ及び日本国内に潜伏している、工作員やテロリストが引き起こす破壊活動をどのように封じ込め、両国民の安全を確保するかという点にかなりの時間を割いたのではないだろうか。
現在、朝鮮半島沖に集結しつつあるアメリカ海軍の艦船は、かつてのイラク侵攻時にも匹敵する最大規模だそうだ。トランプ大統領のみならず、国防関係者や情報部関係者も、このまま北朝鮮を放置するのはアメリカにとって重大な危機である、という共通認識に到達しているようだ。トランプ大統領の政治基盤に、懸念材料が萌芽しているようではあるが、現時点での国家安全保障に対する緊急事態を想定すると、このまま一気に軍事オプションが実行に移されるという前提に立つべきだと考える。
では、日本に住む日本国民はそのような事態の発生に向けて、どのような備えや心構えを持つべきだろうか。 まずは、できるだけ長期間の自給自足生活に備えて、食料品、飲料水、燃料、電池、医薬品、防寒具、携帯デバイス、ラジオなどをストックするだけでも、かなり安心できると思う。
次に、これまでの経験を通して、信頼できる情報源を確保することの大切さを学んでいるのだから、捏造情報、印象操作、世論誘導などで政権の足を引っ張るような報道機関は避けることだ。信頼できる新聞、テレビ、ラジオ、ブログサイトなどを自分なりの判断で絞り込み、情報源として確保することもとても重要だと思う。
私の知る限り、国防総動員法を制定しているのは韓国と中国である。つまり、アメリカと北朝鮮との間で武力衝突が発生し、かつ、日本政府が竹島事案あるいは尖閣事案を根拠に有事宣言を行い、外患罪及び戦時国際法の適用を宣言したときが要注意である。ひとことで言えば、日本国内に居住する善良な韓国人であっても中国人であっても、国防総動員法の規定によって軍属となり、日本国内で日本と戦うよう命じられるのである。したがって、自国への強制送還や隔離が行われるのは言うまでもない。それとは別に、最近話題にされていたようだが、外国の情報機関はスリーパーと称する工作員を一般人として敵国に潜伏させている。可能性は非常に高いと思ったほうがいいだろう。つまり、日常生活の中で思いがけない事故や事件が発生する可能性が高まる。それらは、当然のことながら予告や予兆があって実行に移されるわけではない。あくまでも、油断と隙をついて実行されると考えるべきである。つまり、いつどこで、どのような破壊工作が行われるかを、常に意識して警戒心を怠らないことである。
今日はいつもよりひどく消耗してしまったため、キーボードをたたくのが億劫になり、ほとんどの部分を音声変換で記事を書いている。思いがけない誤字や誤変換があるかもしれないが、敬老精神を発揮してご容赦いただきたい。
一日も早く、何の懸念も心配もせずに、のんびりと過ごせる日常生活が訪れてほしいものだ。最近の私は生まれて数ヶ月とか、幼稚園生ぐらいまでの子供たちを見ると、異常に可愛く感じる。つい、ほっぺすりすりをしたくなるほど、可愛くて仕方がない。何の罪もない、無邪気で穢れを知らない小さな子どもたち、そしてその小さな子どもたちを懸命に育てているご両親、あるいはお母さんたちが苦境に陥る姿を見たくないので、できる限りの努力をしたいと考えている。
最後になったが、近刊「余命三年時事日記６」と「余命三年時事日記７」の情報である。予告によれば、要注意人物や団体が実名で登場するそうだ。私自身は、初代の頃からブログを読んで勉強させていただいているが、資料性が高いと判断している。以下に「６」の表紙の画像と目次を掲示するので、興味がおありになる方は、余命ブログで詳細をお読みいただきたい。
＊余命三年時事日記「2373 お知らせ」
http://yh649490005.xsrv.jp/public_html/2018/02/19/2373-%e3%80%80%e3%81%8a%e7%9f%a5%e3%82%89%e3%81%9b/
https://pds.exblog.jp/pds/1/201802/22/42/c0115242_00594072.jpg
目次
はじめに
序文 月刊余命三年時事日記について
第１章 ６月５日デモと共謀罪
６月５日川崎デモ検証
社会福祉法人青丘社
第２章 ７月１６日リベンジデモ直前動向
デモ直前 カウンター動向
炙りだされる反日勢力と「安倍やめろコール」
安倍やめろコールとカウンター勢力
第３章 ６月５日デモ 共産党としばき隊
共産党としばき隊の協力
神奈川新聞記事 カウンターはくるのか
第４章 カウンターとヘイトスピーチ解消法と売国議員
川崎デモカウンター予想
カウンターはツイッターで集結呼びかけ
売国奴斎藤文夫元参議院議員（自由民主党）
しばき隊と神奈川新聞がカウンターに指示
ＴＶＫヘイトデモと断定、三浦知人（青丘社）が市民代表でコメント
第５章 ７月１６日川崎リベンジデモ
カウンター勢力を便衣兵リスト化
瀬戸弘幸氏とデモ参加者を誹謗中傷する有田芳生議員
７月１６日川崎デモの位置づけ
ヘイトデモ 毎日新聞による印象操作
共謀罪の証拠集め ＩＣＰＯ テロリスト情報
産経新聞報道
しんぶん赤旗報道 在日「ヘイトスピーチを許さない川崎市民ネットワーク」
カウンター勢力 朝鮮人に乗っ取られた日本
ＴＢＳラジオ川崎リベンジデモ カウンター側の報告
第６章 メディアの偏向報道
カウンター分析（６月５日デモとの比較）
有田芳生議員カウンター参加
韓国の川崎デモ報道
朝日新聞英語版による偏向報道の特徴
第７章 共産党の暴力的な歴史と共謀罪
川崎デモカウンターに参戦した共産党勢とその理由
日本共産党の暴力的な歴史
共謀罪とパレルモ条約
第８章 神奈川新聞と川崎デモカウンター
川崎デモ偏向報道 神奈川新聞石橋学記者
橋下徹氏による有田芳生議員の二重基準批判
共産党関連テロについて（清算の必要性）
川崎デモ動画にみる日本人との精神性の違い
神奈川新聞の虚偽報道
編集後記 「嘘との戦い」に勝ち抜くために
https://hiruneneko.exblog.jp/29327534/ より
最近は、電車に乗って外出する機会が徐々に増えている。座りきり老人の私にとって、電車を乗り換えながら目的地まで往復するのは、かなり重労働になっている。今日は自由が丘と中目黒で2回乗り換えがあった。自由が丘で、ホームに昇ると、急行電車のドアが閉まりますというアナウンスが聞こえたので急いで駆け寄った。ところがタイミング悪く、なんとか乗り込もうと思って足を踏み入れた瞬間、ドアが閉まって左足首を挟まれてしまった。かなり強い力で挟まれ、バランスを崩して仰向けに倒れてしまった。何かに後頭部を打ち付けては大変だと思ったが、お尻に強い衝撃を受けただけで済んだ。幸いに、すぐ横に駅員さんがいたので電車を発車させず、手を貸して起こしてくれた。「無理はなさらないでください」と注意された。いかに運動能力が落ちているかである。脳内の動きと肉体の動きが、一致しなくなっている。
さて、昨日から今日にかけていくつかのブログやニュースサイトを読み、それらの断片情報を繋ぎ合わせて、私なりの近未来予測を立ててみた。あくまでも記憶を頼りの組み立てなので、不正確な部分があろうかと思う。その点はご容赦いただきたい。
まずは国内の動静である。他国の利益を優先し、日本の国益を損なっていると思われる報道姿勢のマスメディアは、これからも逆風にさらされ続けるだろう。新聞で言えば購読部数の激減。テレビならば視聴率の低下である。
周知の通り、これまで不可侵の聖域のごとく保護されてきた法曹界に、あろうことか一般国民がメスを入れ始めている。弁護士に対する懲戒請求のみならず、なんと検察庁全体に対しても外患罪集団告発の波が押し寄せている。外患罪が適用されるのは有事の際のみと規定されているそうだ。よって、現状は有事にあらず平時であるからという理由で、外患罪関連の告発が受理されず、門前払いで返戻されている。これが現在の流れだろう。しかし、竹島において韓国軍の防衛訓練が頻繁に行われている。いうまでもなく、竹島は日本固有の領土だというのが政府の見解である。その日本の国土に韓国軍が公然と侵入し、占領が長期化している。
もし仮に、安倍政権が多くの国民の官邸メールや外患罪集団告発を、多数の国民の声だと捉え、竹島事案によって有事宣言を行い、なおかつ指揮権を発動して司法界をも含む全領域に対し、外患罪を適用できる法的な環境を 整える事態が発生するのではないだろうか。 さらには、戦時国際法の適用を視野に入れ、韓国の国防総動員法の存在を公にし、日本国内に潜伏している当該国の工作員、テロリストの一掃に踏み切るシュミレーションを実現に移すのではないだろうか。
過日、安倍総理はトランプ大統領と75分にも及ぶ電話会議を行ったそうだ。まさか、ゴルフ談義に終始し、次をどこのゴルフ場で一緒にプレイをするか、というような話題で終わったはずがない。
いろいろな方の意見を総合すると、平昌冬季オリンピックへの北朝鮮の関わりは、あくまでも時間稼ぎであり、米国本土を射程に入れた大陸間弾道弾の完成を急いでいると思われる。アメリカ政府や軍事関係者、情報部関係者の分析を総合すると、北朝鮮が米国本土に到達できる核兵器の完成までは、そんなに長い時間がかからないと判断しているようだ。
つまり、平昌冬季オリンピックの閉会式を待って、本格的な軍事攻撃を行うという可能性が高まっていると考えるべきだろう。残念ながら国際協調路線に背を向けている韓国政府には、重要情報を伝えないだろうと思う。それと、韓国在住のアメリカ人に対しても、国外への退避命令は出さないだろうといわれている。米国の軍事攻撃が具体化することを、韓国が北朝鮮に通告する可能性が高いからだ。かつての米軍によるイラク侵攻その他でも、アメリカ人への国外退避命令を出さず、軍事オプションを成功裡に終了しているということなので、今回もそれに準ずるのではないだろうか。
そこで、安倍総理とトランプ大統領の75分間に及ぶ電話会議で、いったい何が話し合われたのかを妄想してみた。気になるところである。おそらくは、軍事衝突によってアメリカ及び日本国内に潜伏している、工作員やテロリストが引き起こす破壊活動をどのように封じ込め、両国民の安全を確保するかという点にかなりの時間を割いたのではないだろうか。
現在、朝鮮半島沖に集結しつつあるアメリカ海軍の艦船は、かつてのイラク侵攻時にも匹敵する最大規模だそうだ。トランプ大統領のみならず、国防関係者や情報部関係者も、このまま北朝鮮を放置するのはアメリカにとって重大な危機である、という共通認識に到達しているようだ。トランプ大統領の政治基盤に、懸念材料が萌芽しているようではあるが、現時点での国家安全保障に対する緊急事態を想定すると、このまま一気に軍事オプションが実行に移されるという前提に立つべきだと考える。
では、日本に住む日本国民はそのような事態の発生に向けて、どのような備えや心構えを持つべきだろうか。 まずは、できるだけ長期間の自給自足生活に備えて、食料品、飲料水、燃料、電池、医薬品、防寒具、携帯デバイス、ラジオなどをストックするだけでも、かなり安心できると思う。
次に、これまでの経験を通して、信頼できる情報源を確保することの大切さを学んでいるのだから、捏造情報、印象操作、世論誘導などで政権の足を引っ張るような報道機関は避けることだ。信頼できる新聞、テレビ、ラジオ、ブログサイトなどを自分なりの判断で絞り込み、情報源として確保することもとても重要だと思う。
私の知る限り、国防総動員法を制定しているのは韓国と中国である。つまり、アメリカと北朝鮮との間で武力衝突が発生し、かつ、日本政府が竹島事案あるいは尖閣事案を根拠に有事宣言を行い、外患罪及び戦時国際法の適用を宣言したときが要注意である。ひとことで言えば、日本国内に居住する善良な韓国人であっても中国人であっても、国防総動員法の規定によって軍属となり、日本国内で日本と戦うよう命じられるのである。したがって、自国への強制送還や隔離が行われるのは言うまでもない。それとは別に、最近話題にされていたようだが、外国の情報機関はスリーパーと称する工作員を一般人として敵国に潜伏させている。可能性は非常に高いと思ったほうがいいだろう。つまり、日常生活の中で思いがけない事故や事件が発生する可能性が高まる。それらは、当然のことながら予告や予兆があって実行に移されるわけではない。あくまでも、油断と隙をついて実行されると考えるべきである。つまり、いつどこで、どのような破壊工作が行われるかを、常に意識して警戒心を怠らないことである。
今日はいつもよりひどく消耗してしまったため、キーボードをたたくのが億劫になり、ほとんどの部分を音声変換で記事を書いている。思いがけない誤字や誤変換があるかもしれないが、敬老精神を発揮してご容赦いただきたい。
一日も早く、何の懸念も心配もせずに、のんびりと過ごせる日常生活が訪れてほしいものだ。最近の私は生まれて数ヶ月とか、幼稚園生ぐらいまでの子供たちを見ると、異常に可愛く感じる。つい、ほっぺすりすりをしたくなるほど、可愛くて仕方がない。何の罪もない、無邪気で穢れを知らない小さな子どもたち、そしてその小さな子どもたちを懸命に育てているご両親、あるいはお母さんたちが苦境に陥る姿を見たくないので、できる限りの努力をしたいと考えている。
最後になったが、近刊「余命三年時事日記６」と「余命三年時事日記７」の情報である。予告によれば、要注意人物や団体が実名で登場するそうだ。私自身は、初代の頃からブログを読んで勉強させていただいているが、資料性が高いと判断している。以下に「６」の表紙の画像と目次を掲示するので、興味がおありになる方は、余命ブログで詳細をお読みいただきたい。
＊余命三年時事日記「2373 お知らせ」
http://yh649490005.xsrv.jp/public_html/2018/02/19/2373-%e3%80%80%e3%81%8a%e7%9f%a5%e3%82%89%e3%81%9b/
https://pds.exblog.jp/pds/1/201802/22/42/c0115242_00594072.jpg
目次
はじめに
序文 月刊余命三年時事日記について
第１章 ６月５日デモと共謀罪
６月５日川崎デモ検証
社会福祉法人青丘社
第２章 ７月１６日リベンジデモ直前動向
デモ直前 カウンター動向
炙りだされる反日勢力と「安倍やめろコール」
安倍やめろコールとカウンター勢力
第３章 ６月５日デモ 共産党としばき隊
共産党としばき隊の協力
神奈川新聞記事 カウンターはくるのか
第４章 カウンターとヘイトスピーチ解消法と売国議員
川崎デモカウンター予想
カウンターはツイッターで集結呼びかけ
売国奴斎藤文夫元参議院議員（自由民主党）
しばき隊と神奈川新聞がカウンターに指示
ＴＶＫヘイトデモと断定、三浦知人（青丘社）が市民代表でコメント
第５章 ７月１６日川崎リベンジデモ
カウンター勢力を便衣兵リスト化
瀬戸弘幸氏とデモ参加者を誹謗中傷する有田芳生議員
７月１６日川崎デモの位置づけ
ヘイトデモ 毎日新聞による印象操作
共謀罪の証拠集め ＩＣＰＯ テロリスト情報
産経新聞報道
しんぶん赤旗報道 在日「ヘイトスピーチを許さない川崎市民ネットワーク」
カウンター勢力 朝鮮人に乗っ取られた日本
ＴＢＳラジオ川崎リベンジデモ カウンター側の報告
第６章 メディアの偏向報道
カウンター分析（６月５日デモとの比較）
有田芳生議員カウンター参加
韓国の川崎デモ報道
朝日新聞英語版による偏向報道の特徴
第７章 共産党の暴力的な歴史と共謀罪
川崎デモカウンターに参戦した共産党勢とその理由
日本共産党の暴力的な歴史
共謀罪とパレルモ条約
第８章 神奈川新聞と川崎デモカウンター
川崎デモ偏向報道 神奈川新聞石橋学記者
橋下徹氏による有田芳生議員の二重基準批判
共産党関連テロについて（清算の必要性）
川崎デモ動画にみる日本人との精神性の違い
神奈川新聞の虚偽報道
編集後記 「嘘との戦い」に勝ち抜くために
2018-02-22 23:55
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