大和心への回帰 236.日本・盟主時代の幕開け（その1） [政治]
大和心への回帰 236.日本・盟主時代の幕開け（その1）
http://www.yamatogocoro.com/article/455618508.html より
このブログを開設したのは´14年の２月で、あの元自衛隊航空幕僚長・田母神俊雄氏が出馬した前々回の都知事選で61万票を獲得。善戦した直後である。（この時勝った舛添の印象は既に消えている。）
程なくして「日本盟主論」なる記事をシリーズで立ち上げた。
そのため浅学なるが故に、世界最長の皇帝・天皇家を国体とする世界最古の国家・日本のル―ツを探索するところから始めなければならないと考えたのが発端だった。
結果、神代の時代以前にまで遡り、世界最古の宮・弊立神宮、国祖・国常立尊から記紀に登場する天岩戸神話…超古代から日本探索の旅が始まったのである。
そもそも今日の国際秩序の枠組みは、地球の長い歴史から見れば高々70年…歴史という長い一本の線上に刻まれた一つの点に過ぎないのである。
動機は主に二つあった。
一つは、長い地球の歴史の中で、日本が世界最古の国家であるという厳然たる事実…古代日本が人類発祥の地であったことを裏付ける痕跡…偶然の積み重ねだけで神武天皇以来2677年（本年で）も国家として存立できるはずはないということ。
二つは、一度致命傷を負った不世出の宰相・安倍晋三が「日本再生」を引っ提げて奇跡の復活を遂げ、この歴史的転換期に再び登場したことに天の意志を感じたこと…であった。
当時日本が国際社会の盟主たる存在として台頭する、などという見方は皆無に近かった。
それもそのはずである。
今日ある国際社会の枠組みは、大東亜戦争の戦勝国を主体として構築されたものであり、敗戦国たるわが国は、二度と再び国際社会に台頭することがないように手足をもぎ取られたも同然の憲法を押し付けられるなど、不条理極まりない条件を受け入れざるを得ない立場を強いられたまま、現在に至っていたからだ。
加えて、国際社会の盟主は、あらゆる意味で大国であることが絶対的な条件であり、その中心に軍事大国であることは必須であった。
国軍の存在さえも剥奪同然にされた日本は、経済大国ではあっても、国際社会を牽引する盟主たる存在に成りうるはずがない、というのが常識的な見方だったのも当然である。
ところがこの頃、国際秩序に変化の兆しが訪れたのである。
戦後以来続いてきた国際社会の価値観が行き詰まり、長く君臨してきた米国がオバマ以降世界の警察を降り、その隙間を狙って覇権国家・中国が力で頭角を表す時代に変化してきたことによって、盟主不在の世界に様変わりしたのだ。
パワーバランスの崩れは、国際社会の秩序を崩壊させる要因となるが、この頃既に力による統率という盟主の価値観は、大きく変化する兆しを見せ始めていたという情勢変化を感じていた。
その兆しとは、もの・カネ・武力最優先の価値観が限界を迎えていたことであった。
これは力による統治の終焉と、新しい価値観…高い精神性に根差した国際社会からの信頼感と認知を得る国家…が新たな時代の盟主として台頭することの予兆である。
いわば物質文明から精神文明への価値観の転換が始まったことの示唆であり、国際社会が意識しているかどうかは別として、欧米主導の価値観から日本主導の価値観への転換を暗示しているのではないだろうか。
今回はそれを裏づける論評を転載して、「日本・盟主時代の幕開け（その1）」をひとまず終える。
http://www.zakzak.co.jp/smp/soc/news/171215/soc1712150026-s1.html?ownedref=articleindex_all_newsList01
安倍首相はチャーチル氏やドゴール氏と並ぶ大指導者になる可能性も
10月の衆院選勝利により、安倍政権はより磐石になった。だが、約5年の政権運営で積み残した課題があるのも事実だ。今度こそ、それを果たさねばならない。保守の重鎮・田久保忠衛氏（杏林大学名誉教授・日本会議会長）が、安倍首相に真の保守政治家としての奮起を期待し叱咤激励する。
北朝鮮の核開発において、鍵を握るのは中国だ。
中国が本気で対北制裁を行えばこの問題は解決する。だが、本腰を入れないのは北朝鮮を米国との取引材料にしようと目論んでいるからではないか。北朝鮮問題の解決と引き替えに、かねて中国が主張している「新型大国関係」を米中で事実上実現する可能性は否定できない。
胡錦濤政権時代の末期に、人民解放軍の幹部がハワイを起点に太平洋の東側を米国が、西側を中国が管理することを提案したことからも分かるように、米中が「新型大国関係」を結べば日本にとって最悪の事態となる。この情勢下で日本は日米同盟一辺倒ではなく、中国とも良好な関係を構築する必要に迫られてくるのだ。
だが、日中関係は冷えきったままで、７月にハンブルクで安倍首相と習近平国家主席が会談したが、変化の兆しは見えていない。
安倍首相は早急に中国との対話を強化して、戦略的互恵関係を再確認し、協調路線を進めなければならない。安倍首相ならば、その必要性を説明し国民を納得させられるだろう。日本の政界に、トランプ、プーチン、習近平らが一目置いて話す政治家は安倍首相しかいない。
彼にしか難局は乗り切れないのだ。ここに挙げた課題に正面から取り組み、国難を乗り越えれば、安倍首相は歴史に残る大宰相となるだろう。チャーチルやドゴールと並ぶ大指導者になる可能性さえあると私は期待している。
http://www.yamatogocoro.com/article/455618508.html より
このブログを開設したのは´14年の２月で、あの元自衛隊航空幕僚長・田母神俊雄氏が出馬した前々回の都知事選で61万票を獲得。善戦した直後である。（この時勝った舛添の印象は既に消えている。）
程なくして「日本盟主論」なる記事をシリーズで立ち上げた。
そのため浅学なるが故に、世界最長の皇帝・天皇家を国体とする世界最古の国家・日本のル―ツを探索するところから始めなければならないと考えたのが発端だった。
結果、神代の時代以前にまで遡り、世界最古の宮・弊立神宮、国祖・国常立尊から記紀に登場する天岩戸神話…超古代から日本探索の旅が始まったのである。
そもそも今日の国際秩序の枠組みは、地球の長い歴史から見れば高々70年…歴史という長い一本の線上に刻まれた一つの点に過ぎないのである。
動機は主に二つあった。
一つは、長い地球の歴史の中で、日本が世界最古の国家であるという厳然たる事実…古代日本が人類発祥の地であったことを裏付ける痕跡…偶然の積み重ねだけで神武天皇以来2677年（本年で）も国家として存立できるはずはないということ。
二つは、一度致命傷を負った不世出の宰相・安倍晋三が「日本再生」を引っ提げて奇跡の復活を遂げ、この歴史的転換期に再び登場したことに天の意志を感じたこと…であった。
当時日本が国際社会の盟主たる存在として台頭する、などという見方は皆無に近かった。
それもそのはずである。
今日ある国際社会の枠組みは、大東亜戦争の戦勝国を主体として構築されたものであり、敗戦国たるわが国は、二度と再び国際社会に台頭することがないように手足をもぎ取られたも同然の憲法を押し付けられるなど、不条理極まりない条件を受け入れざるを得ない立場を強いられたまま、現在に至っていたからだ。
加えて、国際社会の盟主は、あらゆる意味で大国であることが絶対的な条件であり、その中心に軍事大国であることは必須であった。
国軍の存在さえも剥奪同然にされた日本は、経済大国ではあっても、国際社会を牽引する盟主たる存在に成りうるはずがない、というのが常識的な見方だったのも当然である。
ところがこの頃、国際秩序に変化の兆しが訪れたのである。
戦後以来続いてきた国際社会の価値観が行き詰まり、長く君臨してきた米国がオバマ以降世界の警察を降り、その隙間を狙って覇権国家・中国が力で頭角を表す時代に変化してきたことによって、盟主不在の世界に様変わりしたのだ。
パワーバランスの崩れは、国際社会の秩序を崩壊させる要因となるが、この頃既に力による統率という盟主の価値観は、大きく変化する兆しを見せ始めていたという情勢変化を感じていた。
その兆しとは、もの・カネ・武力最優先の価値観が限界を迎えていたことであった。
これは力による統治の終焉と、新しい価値観…高い精神性に根差した国際社会からの信頼感と認知を得る国家…が新たな時代の盟主として台頭することの予兆である。
いわば物質文明から精神文明への価値観の転換が始まったことの示唆であり、国際社会が意識しているかどうかは別として、欧米主導の価値観から日本主導の価値観への転換を暗示しているのではないだろうか。
今回はそれを裏づける論評を転載して、「日本・盟主時代の幕開け（その1）」をひとまず終える。
http://www.zakzak.co.jp/smp/soc/news/171215/soc1712150026-s1.html?ownedref=articleindex_all_newsList01
安倍首相はチャーチル氏やドゴール氏と並ぶ大指導者になる可能性も
10月の衆院選勝利により、安倍政権はより磐石になった。だが、約5年の政権運営で積み残した課題があるのも事実だ。今度こそ、それを果たさねばならない。保守の重鎮・田久保忠衛氏（杏林大学名誉教授・日本会議会長）が、安倍首相に真の保守政治家としての奮起を期待し叱咤激励する。
北朝鮮の核開発において、鍵を握るのは中国だ。
中国が本気で対北制裁を行えばこの問題は解決する。だが、本腰を入れないのは北朝鮮を米国との取引材料にしようと目論んでいるからではないか。北朝鮮問題の解決と引き替えに、かねて中国が主張している「新型大国関係」を米中で事実上実現する可能性は否定できない。
胡錦濤政権時代の末期に、人民解放軍の幹部がハワイを起点に太平洋の東側を米国が、西側を中国が管理することを提案したことからも分かるように、米中が「新型大国関係」を結べば日本にとって最悪の事態となる。この情勢下で日本は日米同盟一辺倒ではなく、中国とも良好な関係を構築する必要に迫られてくるのだ。
だが、日中関係は冷えきったままで、７月にハンブルクで安倍首相と習近平国家主席が会談したが、変化の兆しは見えていない。
安倍首相は早急に中国との対話を強化して、戦略的互恵関係を再確認し、協調路線を進めなければならない。安倍首相ならば、その必要性を説明し国民を納得させられるだろう。日本の政界に、トランプ、プーチン、習近平らが一目置いて話す政治家は安倍首相しかいない。
彼にしか難局は乗り切れないのだ。ここに挙げた課題に正面から取り組み、国難を乗り越えれば、安倍首相は歴史に残る大宰相となるだろう。チャーチルやドゴールと並ぶ大指導者になる可能性さえあると私は期待している。
2017-12-18 23:15
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